安全第一ご利用の前に(必ずお読みください)
- 個人が趣味で作った無料ツールです。金融機関・保険会社・不動産会社のサービスではありません。
- 計算結果はあくまで目安です。実際に借りられる額や条件は、金融機関の審査(勤務先・勤続年数・健康状態・物件・ほかの借入など)で決まります。金利や制度は時期・金融機関によって変わります。
- 特定の金融商品・保険商品をすすめるものではありません。ご判断の前に、金融機関やファイナンシャル・プランナーなどの専門家にご相談ください。
- 入力した内容は、お使いのブラウザの中だけで計算されます。当サイトのサーバーに送信・保存されることはありません。
- このツールの利用によって生じた損害について、作成者は責任を負いません(作成者に故意または重大な過失がある場合を除きます)。
全文は利用規約をご覧ください。
工程 01収入と年齢
源泉徴収票の「支払金額」です。自営業の方は所得の金額を目安にしてください。
万円ご夫婦などで収入を合わせて借りる場合(収入合算・ペアローン)に入れてください。合算できる割合は金融機関によって違います。
万円「無理なく返せる額」の計算に使います。空欄なら、税込年収(合算分を含む)の78%を手取りの目安にします。
万円車のローン、カードローン、奨学金などの1年分の返済額。月2万円なら24万円です。
万円/年工程 02借り方
最近は40年・50年の住宅ローンもあります。ほかの年数は右の欄に入れてください。完済時の年齢が80歳未満になるよう、自動で短くします。
毎月の返済額の計算に使います。2026年10月ごろの例:変動金利の最優遇で1%前後、全期間固定(フラット35)で3.8%前後。
銀行は審査のとき、実際の金利より高い金利(3〜4%程度が多い)で返済額を計算します。金融機関によって違います。
フラット35の基準は、年収400万円未満で30%以下、400万円以上で35%以下です。銀行もこの前後が多いです。
家計に余裕を残すため、年間返済を手取り年収の20〜25%に抑えるのが一般的な目安です。
借入額ごとの毎月の返済額
元利均等返済・ボーナス返済なし・金利が最後まで変わらないとした計算です。変動金利は将来上がる可能性があります。団体信用生命保険料・保証料・手数料などは含みません。
あわせて考えたいこと
- 借りられる額と、返していける額は違います。教育費や老後の資金なども含めて、家計全体で考えましょう。
- 物件の価格のほかに、諸費用(仲介手数料・登記費用・ローンの手数料・火災保険など)が、一般的に価格の6〜10%程度かかります。
- 実際の審査では、勤続年数・雇用形態・健康状態(団体信用生命保険)・物件の担保評価なども見られます。
借入可能額の考え方
返済負担率
返済負担率は「年間のローン返済額 ÷ 年収」です。住宅ローンの審査では、この割合が基準以下かどうかが見られます。ほかのローンの返済も合わせて計算されるため、車のローンなどがあると借りられる額は小さくなります。
審査金利
変動金利で借りる場合でも、審査では将来の金利上昇に備えて高めの金利(審査金利)で返済額を計算することが一般的です。そのため「実際の金利で計算した返済額」よりも、借りられる額は小さめに出ます。
返済期間と年齢
多くの住宅ローンは、完済時の年齢を80歳未満としています。年齢が上がるほど返済期間が短くなり、借りられる額も小さくなります。
40年・50年の住宅ローン
返済期間を長くすると毎月の返済は軽くなり、借りられる額も大きくなりますが、利息の合計は増え、定年後も返済が続きやすくなります。35年を超える返済期間は扱う金融機関が限られ、物件(長期優良住宅など)や借りる時の年齢に条件があることが多いので、事前に確認しましょう。